仮想通貨のおすすめ銘柄は？将来性の高さや初心者向けの銘柄で徹底比較

ビットコインは仮想通貨（暗号資産）と呼ばれるものです。

数年前にビットコインというキーワードが話題になり、それをきっかけに仮想通貨を始めようと思っている人も多いでしょう。

今回は、仮想通貨がどのようなものであるのか、初心者におすすめの銘柄を比較しながら、将来性の高さについて紹介します。

また、保有する際の注意点やメリット・デメリットについても紹介していきましょう。

仮想通貨(暗号資産）とはネット上でやり取りする目に見えない財産のこと

仮想通貨とはデジタル通貨の一種で、目に見えない財産のことで、インターネット上で取引されるものです。

よく電子マネーと仮想通貨が混同されますが、電子マネーはデジタルデータという意味では仮想通貨と同じです。

日本円など通常の法定通貨と連動し、かつ電子マネーの運営企業が発行・管理しているのに対して、仮想通貨は法定通貨とは独立して存在するものです。

通常の通貨は紙幣や硬貨など実態があり、かつ国が価値を保証するもので、日本銀行などの中央銀行が管理します。

それに対して仮想通貨は実体のない電子データ上にのみ存在するもので、一部を除いて管理者や発行者も存在しません。

日本における仮想通貨は2017年に日本国内で施行された改正資金決済法にはじめて法律として制定されるようになりました。

2020年の法改正により仮想通貨は法律上では暗号資産という名称を用いています。

おすすめの仮想通貨10選

初心者でも取り扱いしやすいおすすめの仮想通貨にはどのようなものがあるでしょう。

初めて日本で一躍有名になった仮想通貨はビットコインですが、ビットコインの他にも世界中にはいろいろな仮想通貨が存在しております。

2023年8月の時点では世界中で9000種以上もの仮想通貨が存在していると言われております。

さらに種類が増えていくものと考えられます。

あまりにも数は多いので、どの仮想通貨を選べばよいのか迷うかもしれません。

しかし、将来性や初心者が取り扱いに向いている銘柄は限られており、ここでは初心者向けの仮想通貨を10ほどセレクトしました。

仮想通貨の成立した経緯や特徴、などのそれぞれの仮想通貨の特徴をより詳しく見ていきましょう。

なお、各表に記載している時価総額ランキングは2024年1月12日現在のものです。

ビットコイン（BTC）

名称	ビットコイン
ティッカーシンボル	BTC
発行開始年	2009年
時価総額ランキング	1位
取り扱いのある 主な仮想通貨取引所	GMOコイン、bitFlyer、Coincheck、bitbank、SBI VC トレード

ビットコインはもっとも有名な仮想通貨のひとつで、デジタルゴールドとも呼ばれており、日本では仮想通貨の代名詞にもなっているほどです。

世界初の仮想通貨として2008年にサトシ・ナカモトと呼ばれる存在（実在の人物かグループなのかは不明）により発明され、2009年1月から市場に出回りました。

単位はBTC(ビットコイン）最終的に2100万BTCに達すると発行が終わることになっています。

CoinMarketCapによると、2024年1月時点での時価総額は130兆円を越えており堂々の1位です。

世界で初めてブロックチェーンと呼ばれる情報の管理記録技術を用い、中央銀行が存在しないため国家などの中央集権組織の管理を受けないという特徴を持つ通貨です。

ビットコインは後続の仮想通貨にも大きな影響を与えています。

イーサリアム（ETH）

名称	イーサリアム
ティッカーシンボル	ETH
発行開始年	2013年
時価総額ランキング	2位
取り扱いのある 主な仮想通貨取引所	GMOコイン、bitFlyer、Coincheck、bitbank、SBI VC トレード

イーサリアムは2013年にロシア系カナダ人プログラマーのヴィタリック・ブテリン氏が学生時代に考案した仮想通貨です。

2015年にリリースされあっという間に世界中のメジャーな仮想通貨のひとつとなりました。

通貨の正式名称は「イーサ」で、単位はETHです。

イーサリアムの大きな特徴は、従来の仮想通貨で使用する情報の管理記録技術(ブロックチェーン）に、新たにスマートコントラクトと呼ばれる機能を組み込んだことです。

これは仮想通貨の契約内容や実行条件をプログラミングして自動化させたことで、取引期間が短縮でき、人件費の削減にもつながったのが大きな特徴です。

そしてイーサリアムはビットコインと違い発行上限枚数の制限がありません。

2024年1月時点での時価総額は2位となっています。

リップル（XRP）

名称	リップル
ティッカーシンボル	XRP
発行開始年	2012年
時価総額ランキング	6位
取り扱いのある 主な仮想通貨取引所	GMOコイン、bitFlyer、Coincheck、bitbank、SBI VC トレード

リップルはアメリカカリフォルニアに本社があるリップル社が開発した仮想通貨です。

通貨の正式名称はXRP (エックスアールピー)で、2004年にカナダのプログラマーRyan Fuggerにより基礎が作られ、2012年より発行が開始されました。

2024年1月時点での時価総額は6位で、最大発行数が1000億と定められておりますが、すでにすべて発行済みで過半数をリップル社が保有している状況です。

そのため仮想通貨の中でも珍しく中央集権的な特徴を有しています。

その一方で取引処理時間が3・4秒と短く、取引に関するコストが日本円で0.058円と非常に安いです。

その為、日本円を海外に送金するときに、いったんリップルに換金すると送金時間やコストが安くなるので通貨同士の架け橋的な役目を果たせるという特徴があります。

ドージコイン（DOGE）

名称	ドージコイン
ティッカーシンボル	DOGE
発行開始年	2013年
時価総額ランキング	10位
取り扱いのある 主な仮想通貨取引所	GMOコイン、bitbank、SBI VC トレード

2013年に誕生したドージコインは、元々はビットコインのパロディとしてライトコインをベースに開発されたものです。

柴犬のロゴが特徴で、パロディとしてスタートしましたが、独自のブロックチェーン技術を利用しており、本格的な仮想通貨として2021年ごろから注目を集めています。

ドージコインの大きな特徴は供給量の多さと言われており、毎分1万枚採掘されていて、2024年の時点で1425億枚を突破しました。

価格上限は設定されておらず、供給量の多さとイーロンマスクが言及したことで2021年ごろから急速に時価総額が上がりました。

2024年1月の段階で1兆6000円程度となっており10位にランクインされています。

2024年1月の価格が1枚13円程度なので初心者が手に入れやすい通貨のひとつです。

アバランチ（AVAX）

名称	アバランチ
ティッカーシンボル	AVAX
発行開始年	2020年
時価総額ランキング	9位
取り扱いのある 主な仮想通貨取引所	Coincheck、bitbank、SBI VC トレード

アバランチは2020年に誕生した比較的新しい仮想通貨です。

Ava Labs社により開発されたものですが、ビットコインと分散型ネットワークに長くかかわりを持つ科学者、エミン・ガン・サイラー氏が共同設立者の中に名を連ねています。

そのようなことがあり、投資家からは注目を集めています。

アバランチはプラットフォーム名で、通貨の正式名称はAVAXです。アバランチの特徴は取引の処理能力の高さです。

ビットコインが1秒間で7取引なのに対して、アバランチは1秒間で4500以上の取引処理が可能と640倍以上も違います。

イーサリアムと互換性があるのも特徴で、その関係でイーサリアムと競合していると言われています。

2024年1月の時価総額ランキングでは9位に位置しています。

トロン（TRX）

名称	トロン
ティッカーシンボル	TRX
発行開始年	2017年
時価総額ランキング	12位
取り扱いのある 主な仮想通貨取引所	BitTrade

トロンは2017年にジャスティン・サンにより設立されたトロン財団（現：トロンDAO）により発行されている仮想通貨です。

分散型のTRONプラットフォームの基軸通貨として運用されています。

通貨単位はTRXで、1000億TRXを発行枚数の上限として2021年以降に国内でも取り扱う取引所が増えてきました。

特徴としてはエンタメ系のサービスを重視しており、コンテンツに対して広告収入ではなく、直接利益還元できる仕組みを目指しています。

2021年の段階では時価総額25位でしたが、年々順位を上げており2024年1月の段階でTRONの時価総額は12位です。

またトロンは1秒間で2000件もの取引処理が可能といわれています。

ソラナ（SOL）

名称	ソラナ
ティッカーシンボル	SOL
発行開始年	2020年
時価総額ランキング	5位
取り扱いのある 主な仮想通貨取引所	GMOコイン、SBI VC トレード

ソラナは2020年に発行が開始された仮想通貨です。通貨名はSOLで2024年1月の時点での時価総額が5位と人気のある通貨です。

1秒当たり4300件を超える取引処理能力の高さと手数料が0.04円程度と低コストのため人気があります。

イーサリアムとの相互運用性があり、さらにソラナを保有して、ブロックチェーンネットワークに預けると、対価としてステーキング報酬が得られます。

ソラナは2021年ごろにいったん高騰しましたが、2022年に大手仮想通貨取引所FTXの破綻によりさらに下落しました。

大幅に下落はしましたが、2023年以降に上昇傾向となっており、それでもピーク時よりはまだ低いので、長期的にみれば今後上がる可能性があります。

エイダコイン（ADA）

名称	エイダコイン
ティッカーシンボル	ADA
発行開始年	2017年
時価総額ランキング	8位
取り扱いのある 主な仮想通貨取引所	GMOコイン、bitbank、SBI VC トレード

エイダコインは2017年9月に発行が開始された仮想通貨です。カルダノというブロックチェーンプラットホームの基軸通貨として運用しています。

日本では2021年8月以降に取引されるようになりました。2024年1月の時点で時価総額ランキングは8位です。

開発のきっかけは意外に創設者チャールズ・ホスキンソンが大阪に在住していたときでした。

日本の知人とともに日本版イーサリアムをつくるという計画からスタートしていき、プロジェクトが世界規模に膨れ上がったという経緯があります。

特徴としてはウロボロスと呼ばれる独自のコンセンサスアルゴリズムを採用し、専用のウォレットをリリース、ステーキング報酬が獲得できるなどがあります。

ポルカドット（DOT）

名称	ポルカドット
ティッカーシンボル	DOT
発行開始年	2020年
時価総額ランキング	11位
取り扱いのある 主な仮想通貨取引所	GMOコイン、bitFlyer、Coincheck、bitbank、SBI VC トレード

ポルカドットは、イーサリアムを共同創設したギャビン・ウッド氏が中心メンバーとなっているWeb3財団が2020年5月に発行を開始した仮想通貨（DOT）です。

2024年1月のランキングでは時価総額12位に位置付けられています。大きな特徴はブロックチェーン同士の相互運用性で、ポルカドットを経由して異なるチェーン同士の運用が可能になっている点です。

また中央集権的な開発体制ではないので、DOTを保有していれば運営や開発への提案が可能になっています。

さらにブロックチェーンの開発ツールを一般提供しているために、だれでもポルカドットと互換性のあるブロックチェーンの開発ができるという特徴があります。

なお、ポルカドットの発行上限は2024年1月の時点で特に定められていません。

ポリゴン（MATIC）

名称	ポリゴン
ティッカーシンボル	MATIC
発行開始年	2019年
時価総額ランキング	13位
取り扱いのある主な仮想通貨取引所	bitFlyer、Coincheck、bitbank、SBI VC トレード

ポリゴンは2019年4月より発行が開始された仮想通貨で通貨単位がMATICです。

発行可能数の上限は100億枚です。

2017年に開発がスタートし、ポリゴン上で行われているサービスの利用手数料や、ステーキング報酬用に使用されています。

取引の処理能力に問題点を抱えるイーサリアムのセカンドレイヤーとして誕生しており、イーサリアムとの互換性はもちろんのこと、低コストと高速な取引が特徴です。

日本には2022年に登場しました。

最近の話題では2023年にはMATICからPOLにアップグレードする提案などがなされており、その際に価格が数分間で3%上昇するなど話題になっています。

ちなみに時価総額ランキングは2024年1月の時点で13位にランクインしています。

仮想通貨選びのポイントは信用度が高くて動きを確認できること

実際に数多くある仮想通貨を選ぶ際にはどうすればよいのかを紹介します。

仮想通貨は最大9000ともいわれるほど膨大な数がありますが、そこから選ぶとなればある程度の指標が必要です。

ここでは銘柄を選ぶ際のポイントを紹介していきます。

銘柄を選ぶ際の最大のポイントはやはり仮想通貨そのものの信頼性の高い銘柄を選ぶことです。

しかし、それ以外にも時価総額や1日の取引量の多さ、チャートで値動きを確認することも重要です。

さらに仮想通貨の使用用途や開発目的を知っておくと、投資という意味では銘柄選びの参考になります。

もしコミュニティがある銘柄であれば、コミュニティが活発に動いているかどうかをチェックすることも銘柄選びのポイントです。

信用度が高いホワイト銘柄を選ぶこと

仮想通貨では信用度が高いホワイト銘柄を選ぶようにしましょう。

ホワイト銘柄とは2021年4月に改正資金決済法に基づき、金融庁がホワイトリストとして登録した仮想通貨の一覧です。

日本仮想通貨交換業協会や交換業者が信頼性の高い銘柄を選んで登録しているもので、ホワイトリストに紹介している銘柄であれば安心して取引ができることを示唆しています。

逆にホワイトリスト外の銘柄の場合は、信頼性に乏しく、取引実績が少ない銘柄でおすすめしません。

さらにデジタルという目の見えない取引のために詐欺やマネーロンダリングといった犯罪行為に使われてしまうような銘柄も混ざっている場合もあり非常に危険です。

特に初心者の場合はホワイトリストに登場する銘柄を選びましょう。

仮想通貨の動きをチェックできること

仮想通貨を選ぶ際に、時価総額も重要なポイントです。

時価総額は発行枚数に取引価格をかけた数字で仮想通貨の規模を表しています。

最も時価総額が高いビットコインは130兆円ともいわれ、とびぬけた時価総額ですが、それ以外でもそれなりに時価総額が高い銘柄は、仮想通貨の情報が豊富です。

加えて取引できる場所（取引所）が多く、また注文が通りやすいことがあげられます。

さらに値動きについては仮想通貨の場合は、どうしても変動が激しい傾向があります。

その激しさが時価総額が高い銘柄であれば激しすぎるほどではありません。

ではどのくらいの時価総額が目安かといえば最低で100億円、できれば300億円以上のものが良いでしょう。

初心者であれば時価総額1000億以上を目安にしたほうが安心です。

時価総額の他にも仮想通貨の動きをこまめにみるようにしましょう。

例えば値動きの大きさをチャートで確認したり、1日でどのくらい取引が実施されているかという流動性をチェックすることも大切です。

仮想通貨の使用用途や開発目的を調べること

仮想通貨は、目に見えないデータに価値を持たせて数字や値動きで売買を繰り返して利益を得ようとする投資の手段のひとつです。

しかし、本来はある用途のために開発されている銘柄が多くあります。

銘柄を選ぶ際になぜ、その仮想通貨を開発したのかという目的を調べておくことも重要なポイントです。

例えば仮想通貨という概念を開発したビットコインや取引を自動化するために開発されたイーサリアム、送金機能に特化して開発されたリップルなどがあります。

仮想通貨を購入する際には、株同様に仮想通貨に投資をしているという意味につながる考え方があるのも頭に入れておきましょう。

特に長期に仮想通貨を持ちたいと考える場合には、開発目的や使用用途に納得した銘柄選びに役立ちます。

仮想通貨のコミュニティをチェックすること

購入を検討している仮想通貨の銘柄にはコミュニティを持っているところがあります。

コミュニティのチェックも銘柄選びの重要なポイントです。

コミュニティは開発者や発行者側の一方的な情報発信だけではありません。

銘柄を所有しているコミュニティメンバーが、アクティブに様々な発言を行います。

中央集権的ではない銘柄の場合はコミュニティが民主的に物事を決める場合もあります。

コミュニティメンバーが発言を行うのは銘柄やプロジェクト、プラットフォームを良い方向にしたいとの思いがあるからです。

コミュニティが活発な銘柄を選べば、土台が強固になり強い銘柄になっている可能性が高まります。

逆に見た目が良いプロジェクトでもコミュティが全く活動していないところもあり、コミュニティをチェックする価値は高いです。

仮想通貨おすすめの取引所5選

仮想通貨を取り扱うには取引所のアカウントを手に入れる必要があります。

取引所のアカウントや売買のやり取りは、証明書などの書類があればスマホで簡単に行うことができ、アカウント開設や維持に関しては手数料無料のところが多いです。

「仮想通貨を手に入れてみたい」と思ったらすぐに行動を起こせることができ、すぐに仮想通貨を手に入れられるでしょう。

また、付随したサービスを行っているところも多く、積み立てや貸し出し、あるいはステーキングサービスなどを行っている取引所などがあります。

ここではそんな仮想通貨の取引所の中でも特におすすめの5カ所をセレクトしました。

取り扱い銘柄の多さや、信頼度の高さ、サービスの豊富さなどを総合的にみて厳選しました。

GMOコインは東証一部上場企業GMOインターネットのグループ会社である

GMOコインはおすすめの仮想通貨取引所です。

親会社は東証一部上場企業でもあるGMOインターネットのグループ会社として2016年に設立されました。

2017年5月にサービスを開始以来少しずつ有名な銘柄を中心に取り扱いを増やしていき、現在はビットコイン、イーサリアムをはじめ23銘柄の取引を行っています。

また口座開設や入金、出金といった各種手数料が0円で行えますし、アカウント登録から最短10分で取引ができること、100円から手軽に投資が始められる気軽さが特徴です。

ビットコインについては米ドルと円の両方の通貨から購入可能です。

さらに仮想通貨のほかFXも行っており、そのほかにも保有しているだけで報酬が手に入るステーキングも行っています。

bitFlyerは取引形態の豊富さや堅牢なセキュリティで業界内での知名度が高い。

bitFlyerは、2014年に設立された会社で国内最大級のビットコイン取引所です。

特徴としては取引形態が豊富にあることや、仮想通貨にとっては非常に重要視される堅牢なセキュリティがあるため、業界内での知名度が高いです。

アカウント作成維持手数料と住信SBIネット銀行からクイック入金が無料で行えます。

現在ある販売所にはビットコイン、イーサリアムをはじめ22の取引所があります。

またプロ向けの取引所も用意されているので、仮想通貨取引に精通した玄人も納得できる取引ができます。

さらに売買のほかTポイントからの交換や仮想通貨の積み立てbitFlyer経由でインターネットサービスを利用するとビットコインがもらえるサービスなどを行っています。

Coincheck はアメリカのオンライン証券会社マネックスグループの完全子会社である

Coincheckは（コインチェック）おすすめの仮想通貨取引所のひとつです。

アメリカのオンライン証券会社マネックスグループの完全子会社で、2014年から運営を始めています。

500円からビットコインが買える仕組みになっており、ダウンロード数はや取り扱い通貨数が26銘柄と国内でトップクラスにあります。

取引所でのビットコイン手数料は無料です。

また1日300円からビットコインをはじめとする仮想通貨の積み立てが可能となっています。

時間分散によるリスクが抑えられるだけでなく、無意識のうちに仮想通貨が溜まっていく仕組みになっています。

その一方で1度に数千万単位の大口の取引を行う場合は優遇レートを採用しています。

bitbankは暗号資産を貸して増やすサービスがある

bitbankは、仮想通貨のおすすめの取引所のひとつです。

37もの銘柄を取り扱っており、簡単に値動きがわかるトレード機能を備えています。

また仮想通貨（暗号資産）を貸して増やすサービスがあるのが大きな特徴です。

これは暗号資産貸借取引契約を締結して最大で年率5%の仮想通貨を1年後に受け取れるというサービスを行っています。

ただし、預金に似ていますが預金とは別物なので注意しましょう。

また大口トレーダーにはVIPランクが適用された優遇プログラムを用意しており、キャッシュバックなどが行われます。

さらに通常公開されていないような分析データや限定イベントの招待、出金上限の緩和など、本格的な投資家にとってはとても有利なサービスが用意されています。

SBI VC トレードは暗号資産の現物積立サービスがある

SBI VC トレードはおすすめの、仮想通貨の取引所です。

SBIホールディングス傘下の会社で、20銘柄の取引が可能です。最低金額は500円からで口座開設や入金手数料などが無料で行えます。

通常の現物取引のほか、暗号資産の現物積立サービスがあり、日、週、月単位と自由な積み立てが選べます。

そのほかにも9つの対象となる銘柄にはステーキングサービスを行っており、預けておくだけで毎月仮想通貨が増えていきます。

さらにSBIに所有している仮想通貨を貸すという行為があり、償還時には利用料が受け取れます。

そのうえ、SBI Web3ウォレットと呼ばれるサービスがあります。日本円でNFT（偽造不可な鑑定書・所有証明書付きのデジタルデータ）のやりとりも簡単にできます。

仮想通貨のメリットはインターネットを介していつでも簡単に取引を行える点　

仮想通貨のメリットを紹介しましょう。

目に見えない暗号資産ということで、まだまだ怪しい存在とみられがちな仮想通貨です。

しかし、株やFXといったほかの投資と比べてインターネット上でいつでも取引ができたり、少額で取引ができたりといったメリットがあります。

また投資用の通貨というイメージが持たれていますが、実際にはそんなことはありません。

海外送金では法定通貨では発生する手数料がほとんど不要ということと、最近開発された仮想通貨は取引処理時間が早いものが出回っているので、海外送金というメリットがあります。

そして送金の他にも店舗の決済でも仮想通貨を導入しているところが増えてきており、投資以外の様々なメリットが期待されています。

詳しく見ていきましょう。

インターネットを通じて24時間365日取引を行うことができる

仮想通貨のメリットのひとつ目は、インターネットを使っていつでも取引が行える点です。

株などほかの投資の場合や銀行取引などは営業時間外があり、その間夜間などでネット上で受付を行っても取引は翌日の営業が始まってからとなります。

FXは24時間行えますが土日は休みです。それに対して仮想通貨の場合は国境の垣根を越えて全世界で取引を行っているために、24時間365日の取引ができます。

仕事帰りや眠る前、あるいは昼休みや休日など、その気になればいつでも仮想通貨の購入や売却ができます。

取引所ではパソコンのほか、スマホアプリも用意されているので、スマホさえあればいつでも仮想通貨の取引できる点が大きなメリットのひとつです。

少額の取引に対応している

仮想通貨のメリットのふたつ目は少額投資ができることです。

ビットコインは1枚当たり非常に高い価格がついていますが、1枚ではなく細かい単位で購入ができますし、そのほかの仮想通貨も枚数単位で売買をしていません。

そして取引所での購入単位が非常に安いのも特徴です。

株は通常100株単位で、FXは1000通貨などから始めることになりますが、それなりの資金が必要です。

しかし、仮想通貨は最も安いところでは100円からで、高くても500円と本当にちょっとしたお小遣い程度から始められるのが魅力です。

また取引所によってはネット上での別のサービスからポイントのようにビットコインが貯められる仕組みなどがあります。

初心者がとりあえず試しに始めるのには最適と言えるでしょう。

金融機関を介さずに国内外への送金や決済を行うことができる

仮想通貨のメリットの三つ目は海外送金を金融機関を通さずに行えることです。

仮想通貨が開発されるまでは現金を海外に送金するためには銀行を利用する必要があり、想像以上に高い手数料を払う必要がありました。

しかし仮想通貨の場合はその必要もなく、ブロックチェーンを使って個人が直接お金を送金できる仕組みがあります。

実際に仮想通貨のひとつリップルは海外送金を行うために開発された仮想通貨のため、送金スピードが数秒単位で手数料も約10円程度ととても安く行えます。

円やドルといった一般的な法定通貨を送金するためには手数料がかかります。

仮想通貨を介せばそのような不要な手数料がないため、海外送金を頻繁にする必要がある場合にはとてもメリットがあります。

決済方法が簡単かつ手数料が安価である

仮想通貨のメリットの4つ目は決済方法が簡単でかつ手数料が安い点です。

円やドルといった法定通貨のように中央集権的に管理されていないため、手数料がかかりません。

また、上で述べたように海外送金に向いているのですが、海外送金以外の決済も簡単で手数料がほとんどかかりません。

また最近は国内でも仮想通貨を法定通貨に換金することなく直接仮想通貨で決済できるお店が増えてきており、インターネット上だけでなく、実店舗でも増えてきています。

またお店での決済のほか公共料金の支払いや、寄付あるいはNETの購入などでも使われるようになってきています。

さらに、今後は法定通貨や電子マネー同様に、身近な決済手段となっていくことが期待されています。

仮想通貨のデメリットは自身での運用と管理に委ねられており補償制度がない点

仮想通貨にも残念ながらデメリットがいくつかあります。

年々法制度が整えられて改善されているとはいえ、まだまだ実態のある投資商品や資産と比べて問題な面が多いです。

ある程度の知識があって自分自身で運用や管理を行う必要があります。

また補償制度が基本的に無いために、会社が破綻した時に資産が戻ってこない可能性があります。

またハッキングの問題も大きなデメリットです。

インターネット上にあるためにセキュリティがぜい弱だとその部分が狙われて多数の仮想通貨が流出してしまう恐れがあることも頭の片隅に入れておく必要があるでしょう。

さらに仮想通貨の利益は課税対象であることを忘れてはいけません。

以下、詳しく書きますがそういったある程度の知識を学んでおいたほうが後で後悔することはないでしょう。

会社の破綻等のもしもの時の補償制度がない

仮想通貨のデメリットで最も大きいものが補償制度の無いことです。

例えば銀行が破綻しても預金については利息が付かないものが全額で、利息の付くものは元本1000万円プラス破綻日までの利息が補償してくれるなどの措置が取られます。

仮想通貨を取り扱う会社が破綻しても、所有している仮想通貨の補償は見込まれません。

ただし法整備が年々進んできており、取引所（暗号資産交換業者）の運用ルールが適用されており、優先弁済権を用いることで利用者の資産を保護する旨が義務づけられています。

そのため以前のような全く補償がないということはなくなりましたが、それでも不安な場合は仮想通貨以外の方法で資産を運用したほうが良いでしょう。

ハッキングによる不正送金される可能性がある

仮想通貨のデメリットで2番目に当たるのがハッキングです。

インターネット上の空間にある資産で、厳重なセキュリティで守られていますが、それでもハッキングというリスクはあります。

実際にハッキングにあって大量の仮想通貨が盗まれて送金されてしまったために、経営破綻した会社（取引所）もあります。

ただ実態のある資産でも強盗被害などがあるなど、完全に犯罪を防げません。

そういうリスクがあるのを理解したうえで、仮想通貨を始めるかどうかを決めるとよいでしょう。

ただハッキングされて資産が流出しても日本円で補償が行われたケースがあります。ハッキング被害も心配ですが補償してくれる大手の取引所かどうかを見極める必要もあります。

自身で運用と管理をするための知識が必要である

仮想通貨のデメリットで3番目なのはある程度知識が必要なことです。

銀行預金や投資信託であればその必要はないかもしれませんが、株取引やFXなども含めて投資の場合はある程度知識がないと、大損をする可能性があります。

それは仮想通貨も同じですが、仮想通貨の場合は、それに加えて実体がないためパスワードを忘れてしまったことが原因で仮想通貨を引き出すことができなくなったという事例があります。

パスワードの管理などを厳重に行うなどの知識が要求されます。

またビットコインなどで大儲けをする事例が過去にありましたが、その際に税金がかかるということも理解しなければなりません。

税率がほかの投資商品よりも高い場合があるので、そのあたりの知識も得るようにしましょう。

仮想通貨取引でよくある質問

最後に仮想通貨取引でよくある質問をいくつかまとめました。

課税問題やほかの投資商品との違い、仮想通貨の将来性の問題や、草コインという存在について回答していきます。

まとめ

仮想通貨(暗号資産）はビットコインが有名で、インターネット上でやり取りする目の見えない通貨です。

国家の影響を受けないというのが大きな特徴ですが、ハッキングのリスクなどがあり、まだまだ懐疑的にみられている節があります。

しかし、仮想通貨の世界も新しい技術が続々誕生してきており、国際送金で手数料がほとんどかからない事でも注目を集めています。

また実用化に向けて直接決済できるお店も増えつつあります。

とはいえ仮想通貨を始める際にはある程度の知識を得る必要があり、通常の投資商品との違いやある程度自己責任が伴うことを理解しておきましょう。